高配当銘柄と株主優待をこよなく愛する自称『ハイブリット投資家』のペリカン(@Pelican_Blog )でございます。
本日も、ブログをご覧いただきありがとうございます┏○))ペコ
本日の考察する銘柄は日本株のこちら!
中部鋼鈑。
証券コードが5461ですね。
中部鋼鈑って知らないですよね~(失礼)ワタシも株式投資をしていなければきっと知ることは無かったと思います。まあ、会社名からは想像できると思いますが中部の鋼鈑の会社です(そのまんまやんけ)
厚板は船舶、建築、土木、産業機械など幅広い分野で使用
それでは中部鋼鈑の配当金推移からチェックしていきましょう。
中部鋼鈑の配当金の推移
2013/03 | 5.00 円 |
---|---|
2014/03 | 6.00 円 |
2015/03 | 10.00 円 |
2016/03 | 18.00 円 |
2017/03 | 15.00 円 |
2018/03 | 19.00 円 |
2019/03 | 17.00 円 |
2020/03 | 30.00 円 |
2021/03 | 18.00 円 |
2022/03 | 43.00 円 |
2023/03(予) | 70.00 円 |
中部鋼鈑の株主還元は具体的な数値には言及していませんが、20年3月期が30.1%、21年3月期が31.2%、22年3月期が31.4%と概ね30%を基準としているようですね。
さて、22/11/02の終値は1,120円に対して23年3月期の配当金予想は1株あたり70円となっています。
驚きの…
6.26%(税引前)
業績が同程度の推移なら……
金のなる木と言ってもいいのではないでしょうか
中部鋼鈑の株主優待
2022年11月時点では株主優待制度はありません。
中部鋼鈑の株、筆者の見解は?
9月22日に東京証券取引所に株式上場申請を実施という会社発表をきっかけに長らく続いたレンジ相場から上放れしました。2023年3月期予想の配当金に対して1,100円付近なら6%越えの水準ということから1,100円台なら『買い』と個人的には思っています
個別の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資にあたっての最終決定はご自身の判断でお願いします。
中部鋼鈑ってどんな会社?
名古屋が地盤の中堅電炉メーカー。 建設・産業機械や建築土木業界向けに厚板鋼板を製造。 固定客向け (ひも付き) の比率は9割程度。 1950年に設立で、 国内最大級の200トン電気炉を有し、 製鋼と圧延を直結した直送圧延をいち早く導入するなど、 先進的な生産体制を構築してきた。 国内厚板生産シェアは5%程度。 業績は原料の鉄スクラップ市況と鋼板の販売価格相場次第で大きく変動する。 海外は子会社でベトナムに進出。 機械部品メンテなどで事業育成中。 スクラップ価格に影響受けやすい市況関連株。
公式ホームページはこちら
中部鋼鈑の本社も見てみましょう
中部鋼鈑の本社住所はこちら
名古屋市中川区小碓通五丁目1番地
本社は名古屋市です
もう少し近づいてみますね!
電炉メーカーだけあり本社の敷地は広大ですね。
本社をストリートビューでも覗いてみたいと思います!チラッ!!
昭和感がある本社。良いですね~
この雰囲気好きかも
中部鋼鈑の社長も見てみましょう
ご尊顔はこちら
重松久美男(しげまつ・くみお)社長
経歴はこちら
1981年 3 月 九大工卒
1981年 4 月 当社入社
2004年 6 月 当社製造部長
2007年 4 月 当社生産業務部長
2008年 6 月 当社参与生産業務部長
2010年 1 月 当社参与経営企画部長
2010年 6 月 当社取締役経営企画部長
2013年 6 月 当社取締役製造所長
2014年 6 月 当社常務取締役製造所長
2016年 6 月 当社常務取締役
2017年 6 月 当社代表取締役社長(現任)
社長の保有株は…
57,446株(2022年3月時点)
時価(1株1,120円として)6,433万円
年間受取配当金(予定)は402万円
たたき上げ社長としては十分な株数を保有していて安心しました。
中部鋼鈑の株価データ
1株:1,120円 100株=11万2,000円 (2022.11.2)
中部鋼鈑の利回り(100株保有) |
|
配当利回り | 6.25% |
---|---|
1株あたりの年間配当金 | 70円(予想) |
株主優待利回り | ー |
総合利回り | 6.25% |
PER:4.96倍
PBR:0.48倍
⇒最新の株価はこちら
↓日々株ネタをつぶやいております。よかったらフォローお願いします!!!!
ポチッてくれると
嬉しいです
m(__)m
中部鋼鈑の配当につきましては、安定的に実施することに意を払いつつ、当社グループの業績に見合った弾力的な配当を行うこととしております。
配当金額については、企業価値の向上のための設備投資の実施、自己資本の充実などを総合的に勘案し決定しております。